バスタオルを徹底解剖

テレビではオール電化の住宅などが宣伝されていますが、節電意識が高まっている今はエコハウスというものも注目され始めています。断熱や遮熱、照明や採光などに注意してなるべくエネルギー消費を抑えた住宅造りが今流行り始めているのです。エコハウスは建てる際には建材や塗料も人体に害の無いものを選ぶことにより、小さなお子さまのいる家庭でも安心して暮らせる家になるのです。
和ダンスと呼ばれる昔のオーダー家具が消滅の危機にさらされている。急速な欧米文化の流入と、日本人の古いものを大切にする考え方の変化により、和ダンスがわずか100年か200年前に作られたものであるにもかかわらず、絶滅危惧種となっているのである。耐久性よりも合理性やデザインが優先され、プラスチックや合板べニアに囲まれた大量生産物が吐き出されいるのが現状である。頑丈で時を経ても美しい和ダンスに代表されるオーダー家具の復権を願うばかりである。
　県は１６日、四日市市桜町の県保健環境研究所で、４月中に降下したちりや雨水から、ヨウ素１３１とセシウム１３７など４種類の放射性物質が検出されたと発表した。いずれも微量で、健康に影響はないという。
　県健康危機管理室によると、検出量は１平方メートル当たりで▽ヨウ素１３１が１３・３ベクレル▽セシウム１３７が１７・７ベクレル▽セシウム１３４が１８・４ベクレル▽ニオブ９５が０・２０５ベクレル−−で、自然界から受ける放射線量の約３００分の１程度だという。
　２月分の降下物からは検出されず、３月分ではヨウ素１３１だけが同１・２４ベクレル検出されていた。同室は、福島第１原発事故の影響とみている。【田中功一】
〔三重版〕

６月１７日朝刊

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　鈴鹿市は２０日、東日本大震災で被災した宮城県女川町立女川第一中の生徒の受け入れ家庭の募集を始める。
　受け入れるのは２年生の男女約２０人で、７月２７日から３０日までの４日間。１家庭につき生徒２人１組でのホームステイで、布団などの寝具や食事の提供、洗濯をしてもらえるというのが条件。募集は７月３日まで。問い合わせは、市教委指導課（０５９・３８２・９０２８）。【大原隆】
〔三重版〕

６月１７日朝刊

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　地震や台風などの大災害で多くの死者が出た場合に備え、県と県葬祭業協同組合（山本喜己理事長）、全日本葬祭業協同組合連合会（松井昭憲会長）は１６日、葬祭用品の供給などについての協定を桑名市で開かれた同連合会青年部会の会場で締結した。同様の協定は１７都道府県と伊勢、桑名、松阪の県内３市を含む全国６２市町が締結しており、東海３県では三重が初めて。
　協定では、災害発生時に市町から協力要請があった場合、県は、県葬祭業協同組合との間で、ひつぎや葬祭用品、遺体安置施設の提供、遺体搬送などについて調整し、県内の葬祭業者だけでは対応できない時は、全日本葬祭業協同組合連合会にも協力を要請する。
　締結式で、江畑賢治副知事は「災害時に葬送の支援の保持が大事と感じていた。災害時には協力をお願いします」と述べた。これに対し、松井会長は「地域に奉仕することが一番。全日本葬祭連と県葬祭業協同組合が相談して対処したい」、山本理事長は「いざという時は力を合わせて誠意を持って対処したい」と話していた。【加藤新市、田中功一】
〔三重版〕

６月１７日朝刊

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　津市のボランティア団体で作る「津市ボランティア協議会」と、「日本災害救援ボランティアネットワーク」が公募したボランティア２６人が１６日、津市西丸之内の津リージョンプラザ前から、東日本大震災の被災地、岩手県陸前高田市に向け、バスで出発した。
　津リージョンプラザ前に集合した２６人は、前葉泰幸市長や市職員らに見送られる中、大きな荷物を抱えてバスに乗り込んだ。２６人の職業や年齢はさまざまで、京都市や兵庫県西宮市から来たボランティアもいた。１７、１８の両日、陸前高田市で側溝の泥出しやがれきの撤去などを行い、１９日に津市に帰着する予定だ。
　両団体は、１８歳以上で健康であることなどを要件に、１４日までボランティアを公募していた。ボランティアは、参加費１万５０００円を支払い、被災地では寝袋に入って休みながら、汗を流す。【谷口拓未】
〔三重版〕

６月１７日朝刊

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